家庭用蓄電池は「元が取れる」は嘘？ 後付けで太陽光発電に設置すべきか

近年注目が集まっている家庭用蓄電池の導入を検討する際には、果たして元は取れるのか、と疑問に思う人もいることでしょう。

2023年はリーマンショック時よりも原油価格が高騰しており、世界中で電気・ガス・原油料金が青天井に増加しつつあり、先行き不安な方が太陽光発電に後付けで蓄電池を設置しようと自家消費側にシフトする流れが増えており、蓄電池の見積もり依頼も急増しているが現状です。

皮肉な事ですが、電気料金の上昇と蓄電池導入による投資回収期間は相関関係にあり、上がれば上がるほど元が取れるまでの期間も短くなります。

2019年頃は蓄電池を導入を検討している人の多くは、10年前に太陽光発電を設置して売電期間が終了する方が大半でしたが、2023年現在は太陽光発電を導入と同時に蓄電池をセット購入する方が大半となっています。
※タイナビ調べでは約7割

これは太陽光発電の購入費用が大きく下がった事と蓄電池に対する補助金が国や各自治体から出ている為と考えられます。

2023年5月現在は、国からの蓄電池に対する補助金として導入費用の3分の１程度（約20万～40万※蓄電池の大きさによって異なる）が出ており、東京都などの自治体補助金では、導入費用の4分の3が出ております。ほとんどの自治体で蓄電池の補助金が4月～5月よりスタートしております。

確かに蓄電池は高額なので、導入後の収支は気になるポイントです。投入した初期費用の回収は実際にできるのでしょうか。

この記事では、太陽光発電設置済みの方が後付けで蓄電池を設置した場合に蓄電池で元が取れるかを検証するシミュレーションを行います。そのうえで、初期費用の回収を可能にする電気料金プランとは、どのようなものかを解説していきます。

家庭用蓄電池を導入するときの持ち出し額を、できるだけ抑える方法や太陽光発電と蓄電池セットで購入する方法がなぜお得なのかを紹介するので参考にしてください。

家庭用蓄電池で「元を取る」とは？

そもそも蓄電池で「元を取る」とはどういう状態か、振り返っておきましょう。

ここでは、夜間と日中の電気料金の差額を利用して節約し、蓄電池の導入にかかる費用を相殺することについて解説します。

夜間に安くなる電気料金プランで得する仕組み

多くの電力会社には、夜間の電気料金が割安になるプランが用意されています。1日のなかで夜間は電力需要が減る傾向にあるため、昼間よりも安く料金を設定しています。

できるだけ夜間と昼間の電力使用量の差を減らして、効率的に電源を稼働したいという狙いがあるからです。

家庭用蓄電池を利用すれば、割安な夜間電力を貯めておけます。貯めた安い電気を電気料金が高い昼間に使えば、その分節約することができるというわけです。

逆に電気代が高くなってしまうパターンもある

ただし、一般的な夜間の電気料金が割安になるプランでは、昼間の電気料金が高額になる点には注意しましょう。

たとえば、昼間に常時在宅し家電を多く利用する場合は、かえって高くなる可能性もあります。

昼に電気をたくさん使う家庭や、そうでない家庭などライフスタイルによって節約効果に差がでます。電気代が高い時間帯の消費電力を、蓄電池でまかないきれるかがカギです。

余裕を持って大容量の蓄電池を買うと設置費用が高額になってしまいますので、日中の電力消費を減らすか、太陽光発電で昼間に消費する電力を作る選択肢も出てきます。

現在、蓄電池自体にAIの技術が搭載されており、各家庭の時間帯別の電気使用量やお天気情報を予測した太陽光発電の発電量を予測して経済メリットを最大化できるようになっております。

2023年現在は太陽光発電の住宅用平均設置容量である4kWの場合60～70万円程度に安くなり、太陽光＋蓄電池のセット使いで貰える補助金もあります。

むやみに大きい蓄電池を買うよりも、小型〜中型蓄電池＋太陽光発電のほうがトータル費用を抑えられるケースも出てきます。
※4kWの場合60～70万円はタイナビなどの一括見積り比較サイトを利用した場合

そういった意味では太陽光発電を既に設置している方は昼間発電した電気を自家消費・売電・蓄電池に貯めるといった選択肢があるので、蓄電池を設置する方は必ず太陽光発電が必須と考えます。

太陽光発電と蓄電池を同時に買うお見積りは、こちらから無料でお申し込み頂けます。

家庭用蓄電池で元が取れるのか？計算に必要な3つの要素

家庭用蓄電池で元が取れるのかどうかを計算するためには、導入時に必要な蓄電池の費用もおおよそ知っておかなければなりません。

ここでは、初期費用や電気料金プラン、電気使用料の目安など、計算するために必要な3つの要素について説明します。

家庭用蓄電池の初期費用

家庭用蓄電池は、4kwh程度の小さいものでも70万円以上、中・大容量・高品質にものでは100万円～150万を超えるものもあります。この価格差は製品ごとの蓄電容量や家全体に電気を供給できる/できないなどの機能性、施工店の工事コストによります。

家庭のニーズに合う機種を選び、業者の見積もりを見比べてより良い条件の買いものをしてください。

検証：夜間電力を使ってどれだけお得になるか

電力の夜間料金が、日中と比べて1kWh当たり9.41円程度安くなるプランもあります。これは、東京電力の「夜トク8」と「スタンダードプラン」を比較したケースです。ほかの電力会社の場合でも、夜間料金が割安になるプランを選べます。

総務省統計局の家計調査によると、1日当たりの電気使用量は13.1kWhとなっています。これをもとに、1カ月当たりの使用量を計算すると約406kWhです。

この家計調査に戸建て以外のマンション・アパートも含まれるので実際の戸建ての電気使用量は600kWh/月～800kWh/月となります。

同居家族が多い家庭であったり、近年のコロナ過でテレワークが主流となり、自宅で過ごす時間が増えている家庭では電気使用量は増えている事が予想されます。

蓄電池購入時に夜間安いプランに電気料金プランに変更すれば、蓄電池の導入により1か月の経済メリット①は3500円～5500円（年間：4万～6万）となり、太陽光発電で発電した電気を卒FIT買取価格（8円/KHW）で売電するよりも自家消費にすれば、経済メリット②は1万円（年間：12万）になります。経済メリット①+②を合計すると、年間約15万程度にもなります。

6kwh蓄電池の購入費用を84.6万（6KHW×14.1万円/KHW）と仮定した場合、補助金が約20万でるので、初期導入費用は約65万となります。元が取れるまで5.5年（65万÷12万）は最低かかる計算となりますので、補助金により導入価格が大きく下がっていることがわかります。

※2023年度の国（経産省）からの補助金（1kwあたり3.2万円）は6月頃から公募開始予定
※終了日は2023年12月23日（金）
※東京都などの自治体の補助金も活用すると、さらに安く設置できます。

寿命までに元が取れるのか

「補助金等を活用した場合に、蓄電池の設置費用を回収するまでに5年～6年かかるなら、寿命よりも前に投資回収ができる」という印象がありますよね。

元を取るまでに寿命が来くるのであれば、買い換えなければならないので元を取ることなど不可能、とお考えかもしれません。

家庭用蓄電池の寿命は15年（メーカー保証：15年）ほどですが、何より蓄電池は寿命が来てもすぐに壊れるわけではないという特性があります。

蓄電池は寿命を超えても使い続けることができる

寿命を迎えた蓄電池は、壊れるというよりも「蓄電容量が減少していく」といわれています。スマートフォンなどの充電が年々減りが早いと感じたことはありませんか？それと同じような考えとなります。

どれくらい減少するかは、メーカーや電池の種類や蓄電池の使い方などにより異なるため一概にはいえません。

一般的には、10～15年経っても、それ以前の70％程度になるくらいと認識しておけばいいでしょう。

家庭用蓄電池で元を取るために知っておきたいこと

蓄電池を活用しきるためには、蓄電池の寿命や保証、メンテナンスについて知っておくのがポイントです。

いつまで使えるか、どういうパターンで無料修理してもらえるかを把握しておけば、蓄電池の導入時に金銭面の不安を持つこともなくなるでしょう。

寿命

蓄電池の寿命は「サイクル数」で表されます。蓄電池の電気を使い切ってから充電し再度使い切る、この充放電が1サイクルです。家庭用蓄電池の多くは、寿命の目安が6000～12000サイクルとされています。

例えば、毎日1回充放電した場合は16～32年程度が寿命です。蓄電池の寿命はあくまで目安なので、寿命がきたからすぐに使えなくなるというわけではありません。

蓄電池が劣化すると充電できる量が減りますが、通常以上のスピードで劣化した場合はメーカー保証の対象です。

保証

多くのメーカーでは家庭用蓄電池の保証期間を、蓄電池の寿命とされる年数を基準に10～15年程度に設定しています。蓄電池を購入する際には、保証期間とともに保証内容について確認することも大切です。

何を無償で保証してくれるのかを知っておくと安心して導入できるでしょう。

メンテナンス

家庭用蓄電池に多く使われているリチウムイオン蓄電池は、太陽光発電とは異なり特にメンテナンスをしなくても問題なく運用できます。

10年を経ても問題なく運用できていれば、そのまま使うことができます。運用中はフィルターなど機器周辺の掃除や、クラウドサービスで異常がないかを確認するなどの対策をしておくと安心です。

コスパに優れた家庭用蓄電池メーカー

近年では、初期費用が安いコンパクトタイプの蓄電池が多く販売されています。家中で電気がつかえる全負荷型の蓄電池よりも、特定負荷型のほうが安いので、コスパ重視の方に選ばれています。

• テスラのPowerwall（パワーウォール）（蓄電容量13.5kWh）希望小売価格 1,089,000円
• ニチコンのESSーU3S1（蓄電容量4.1kWh） 希望小売価格 998,000円
• パナソニック創蓄連携システムS＋（蓄電容量3.5kWh） 1,837,000円

この中ですとテスラのPowerwall（パワーウォール）が蓄電容量13.5kWhという大容量で109万円という低価格さが目を引きます。停電のときに家中の家電が使える全負荷型でこの価格は他に類を見ません。

ただ、テスラの蓄電池は国や地方自治体の補助金の適用外となりますのでご注意ください。

テスラの蓄電池が補助金を使えない理由は、電気安全環境研究所が評価する「JET認証」の基準を満たしていないからです。

さらに、「ECHONET Lite」という通信プロトコルにも対応していないため、補助金の要件にJET認証やECHONET Liteが必要とあれば対象外になってしまいます。

高額な初期費用を抑えるための補助金が使えない点はデメリットです。また、Powerwallを太陽光発電と併用する場合、運転モードによっては充電されないこともあるので使用方法をよく確認してください。

コスパが良い蓄電池を選ぶポイント

蓄電池の初期費用をできる限り抑えつつ、性能を活かせる機種を選ぶポイントは4つあります。

• 特定供給タイプにする
• 容量は少なめ
• 太陽光発電で充電する
• 一括見積りをして購入する

コスパの良さを追求し、購入価格の安さで選ぶなら、特定供給型の蓄電池がおすすめです。

特定の部屋にしか蓄電池の電気を使えないというデメリットはありますが、最上級の性能を持つ全供給タイプよりも安く買うことができます。

たしかに、家全体で電気が使える蓄電池は、いざというときの備えとして魅力があります。しかし、それだけの電力量を貯められる全供給型は、蓄電池本体が大容量になってしまい、価格が高くなるというデメリットがあるのです。

特定供給タイプの蓄電容量の少なさは、太陽光発電との併用でカバーできます。停電中に日が当たればつぎたし充電ができますし、太陽光発電の初期費用は10年以内に元をとることができます。

特定供給タイプの蓄電池はあらゆるメーカーが出しており、選択肢は豊富にあります。補助金も使えますので、蓄電池の購入費用をできるだけ早く回収するには、安い製品にすると良いでしょう。

また、一括見積りサービスを利用することもおすすめです。複数の見積りから、よりコスパがよい蓄電池を比較検討できます。1社の見積りだけで決めてしまうケースの「もっと安くできたのに」という後悔を回避できます。

持ち出し金額を抑える2つの方法

電気の節約以外にも、持ち出し金額を抑える2つの方法があります。

• 国・自治体の補助金を使う
• 一括見積りを使う

蓄電池は、適正価格で設置し、初期費用を抑えるのも重要なポイントです。蓄電池を導入する段階で数社から見積りを得て、価格を比較する「一括見積り（相見積もり）」があります。

なぜ一括見積りで蓄電池が安くなるの？

• 他の販売会社と比べられるから価格で勝負する
• サービスも大事だから丁寧に接客する
• 面倒な価格交渉なしでも、一括見積りは【仕組み】で安くなる
• ＜重要＞ご自身の家庭に適切な蓄電池容量の提案を受けられる

補助金を前提とした蓄電池や太陽光発電の相談や購入は、タイナビ蓄電池がご紹介する施工店で可能です。

対象機種や自治体の補助金もあわせてチェックしてもらえますので、蓄電池などを購入したい方はタイナビ蓄電池の無料一括見積りへお申し込みください。

蓄電池えらびで後悔しがちなポイント

蓄電池で後悔しないために知っておきたいポイントをご紹介します。

蓄電容量

蓄電池で貯められる電気の量は機種によって異なりますが、少なすぎれば十分な家電が使えませんし、多すぎれば初期の支出が増えてしまいます。ですので、まずはあなたのご家庭が蓄電池に求める容量をチェックすると良いでしょう。

メーカー仕様書の蓄電容量には「kWh」という単位が使われています。目安としては、1kWhは1,000Whで消費電力が1.000Wの家電を1時間動かすことができます。

普段の生活で使う電力量よりも大きい蓄電池にすると、初期費用が高くなり元を取るまでの期間が長期化して後悔することになります。

使いたい家電に必要な容量はどれくらいかを確認して、ニーズに合う蓄電容量を選ぶと無駄がないでしょう。

停電対策

停電に備えて蓄電池を買ったのに、いざというときに必要な家電が使えないとなれば後悔してしまうでしょう。停電対策の観点から蓄電池を選ぶなら、チェックするポイントは3つあります。

• 使いたい家電が多い … 蓄電容量を多めに
• IHやエアコンを使いたい … 大型家電を動かせる機種に
• 使いたい部屋の数 … 一部屋なら「特定負荷型」、それ以上は「全負荷型」

蓄電システムのスペック表を見ればわかることも多いのですが、たくさんの機種を調べていくのは大変です。複数のメーカーを扱っている蓄電池の販売店に相談すると、あなたの必要とする条件を満たした蓄電池を見つけてくれます。

また、太陽光発電を導入していないご家庭では、長期間の停電の際には蓄電池の再充電ができません。長期停電に対策するためには、太陽光発電を併用するのがおすすめです。

卒FIT

すでに太陽光発電を付けている方は、FITが終わる「卒FIT」への備えに蓄電池を検討することもおありでしょう。このとき、太陽光発電の自家消費を最大限にする運転モードをもつ蓄電池を選ぶと後悔がありません。

卒FITの売電価格は安いので、それまでのFITよりも収入が少なくなってしまいます。しかし、太陽光発電の電気を自宅で使うと、口座に残るお金は卒FIT収入よりも格段に多いです。

昨今の高騰している電気料金を考えると、蓄電池に貯めた太陽光の電気はすべて使うほうがメリットは大きいでしょう。安い買取価格で売電をするよりも、自家消費すれば高い電気を買わなくて済みます。

適正価格

家庭用蓄電池の適正価格を知らずに、1社の見積もりだけで決めてしまうのはやめましょう。実はもっと安く買えるお店があったと知ったとき、後悔の気持ちが出てしまうかもしれません。

悪徳業者からのボッタクリ防止のためにも、適正価格や相場を確認する必要があります。それには、一括見積りで複数の業者を比較するのが効率的です。

また、補助金には価格上限などの細かな制約もあるため、補助金情報に詳しい施工店に相談するのがおすすめです。タイナビ蓄電池には補助金情報にも詳しい優良店のみが登録されているので、安心してお任せください。

それでも蓄電池を設置する人が増えている切実な理由

家庭用蓄電池は、太陽光発電のように元を取り、経済メリットを出し続ける製品ではありませんでしたが、電気料金高騰や補助金により元が取れるようになりました。そして、なるべく長期間で利用しつづけることで、高い経済メリットを維持するほうが良いでしょう。

このように蓄電池が注目され導入する人が増えているのは、導入するだけの利便性・経済メリットがあるからです。

【蓄電池のメリット】

• 停電時の備えになる
• 太陽光発電と組み合わせて自家消費できる
• 電気代を節約できる
• 電気料金の値上げの影響を受けにくい

蓄電池には、停電時の備えになるという大きなメリットがあります。

台風や豪雨などの影響で停電が起こると予想されるときに、前もって蓄電池に電力を確保しておけば安心です。停電しても蓄電池に貯めておいた電力をすぐに使えるので、生活に必要な冷蔵庫やエアコンなどの家電をしばらくの間使用できます。

蓄電池を太陽光発電と組み合わせて、電力を自家消費するというライフスタイルにも注目が集まっています。エコロジーであるのはもちろんですが、電気代が高騰するなかでの経済的なメリットも大きいでしょう。

電気代を抑える工夫ができるうえに、停電の備えになるなど費用をしのぐ利便性があることも、蓄電池の見逃せないポイントです。

蓄電池が安く買える一括見積りの「競争力」

蓄電池で電気代を節約できるものの、購入価格を全てカバーできるかといえば難しい…。

やはり、蓄電池を検討する上で最も大きなハードルになるのは、高額な初期費用といえるでしょう。蓄電池は容量によって金額が大きく異なります。
電気使用量が少ないのに、大きな蓄電池を購入する必要はありません。

一般家庭にも使える補助金制度がありますが、それと併せて可能なかぎり安く蓄電池を買う方法があります。誰でも使えて費用もかからないサービスが、タイナビ蓄電池の「一括見積り」です。

タイナビ蓄電池の無料一括見積りなら、最大5社までの一括見積りで初期費用の比較検討が簡単にできます。

ご紹介先の業者は完全登録制で事前チェックを通った優良業者のみですので、プライバシーや安全性を守る仕組みも万全です。

安くて優良な蓄電池をお求めでしたら、ぜひタイナビ蓄電池の無料一括見積りにお申し込みください。

太陽光発電が使えるなら、「電気料金0円」をめざすべき

太陽光発電と蓄電池をセットで設置した方は、2つの方法で蓄電池を活用できます。

• 太陽光発電の電気を余さず使う「自家消費」
• 太陽光発電の電気をできるだけ売る「売電重視」

2023年に限っては電気料金の高騰が異常になっておりますので、売電はせず、太陽光発電の電気を貯めて使う「自家消費」の方が経済メリットが大きいです。

燃料価格が高くなり、電力会社が値上げしたことで、電気を買う価格は売るときよりも高くなっているからです。

そして、燃料価格が正常に戻ったときは夜間電力を活用し、太陽光発電の電気を売りに出すのも良いでしょう。

蓄電池で太陽光発電の電気をフル活用するために、現在は太陽光発電とのセット購入が主流となりつつあります。