【2023年】家庭用蓄電池のメリット・デメリットをプロが徹底解説

2023年は電気料金の断続的な値上がりが続くなか、太陽光パネルと蓄電池をセットで使い、0円で発電した電気で光熱費を節約するご家庭が増えています。

2022年12月は、電気料金に含まれる燃料調整費用が5円13銭/kwh以上にもなり、ウクライナ問題により全世界で燃料不足により世界的な問題となっております。

蓄電池は高くても元が取れないというのは過去の話で、2023年は電気料金高騰と蓄電池価格の値下がり（補助金等）により元が取れるようになりました。

卒FIT後に安い売電単価（8円/kWh）で電気を売電している卒FITユーザーの多くが、その4倍～5倍（38円～40円/kWh）で電気を購入している事実に疑問を感じて、蓄電池を導入するケースが増えております。

2023年5月現在では、国からの補助金がスタートしているだけでなく、東京都が2023年度の補助金として蓄電池に対して大規模な補助金（導入費用の4分の3）が5月29日（月）よりスタート中ですので、今後はFITでの売電から自家消費する流れに大きくシフトする流れが感じられます。

2023年は電気料金の本格的な値上げ（6月利用分）が決定している中、太陽光パネルと蓄電池をセットで使い、0円で発電した電気で光熱費を節約するご家庭が特に増えています。

特にコロナによるライフスタイルの変更により、コロナ後でも多くの人が自宅で仕事をするスタイルに変わり、昼間の電気料金が高い時期に自宅で過ごす人が増えている状況です。

蓄電池がそんなに役に立つのかと疑問かもしれませんが、皆さんの身の回りで使用している電気機器にもバッテリーが使われていますよね。携帯電話・ノートパソコンなどです。それをもっと大型にした家庭用蓄電システムは、冷蔵庫などの大型家電も動かせるほどの電気をバッテリーに貯めて、好きなときに使うことができます。

長期間の停電の対策にも蓄電池が注目されています。2018年に起きた北海道胆振東部地震・2019年の千葉県房総半島に上陸した台風・2022年の福島沖地震では、広いエリアで多くの世帯が電気を使えない不便な生活を強いられました。その経験から、非常用電源用として多くのかたが蓄電池を取り入れています。

この記事では、個人やファミリー向けの家庭用蓄電池を導入するメリットについて解説します。

蓄電池を導入するとどんなメリットがあるの？

蓄電池を導入すると具体的にどのようなメリットがるのでしょうか？大きなメリットをみていきましょう。

蓄電池を使うメリット① 電気料金の値上げ回避で安くできる

蓄電池でいつもの電気料金を安くする方法があります。夜の電気料金が安いプラン（夜間電力）を使うだけで、日々の電気料金を安くできるのです。現在の蓄電池はＡＩの技術を活用して電気料金が安い時に自動で充電したり、電気の使い方を家庭ごとに学習する事で効率的な蓄電池の充放電がＡＩにより可能となりました。

また、既に太陽光発電を設置済みの方でもうすぐ10年の売電期間が終了する方や2019年以降に太陽光発電を設置した方であれば、売電するよりも自家消費する事がより高い経済メリットを得る事ができます。2023年時点では4倍～5倍の経済メリットがあると考えられます。

正直、今後の電気料金の値上げは予想ができません。アメリカのNYでは電気代が3倍になり、スペイン・イタリアでも電気・ガスが高騰して電気料金が生活を圧迫する領域まで達しております。多くの人は2022年12月・2023年1月の電気料金が2万～5万ぐらいになりませんでしたか？2023年の年末はそれ以上の状況になる可能性も否定はできません。

日本も例外ではなく、今後ロシア・ウクライナ戦争がさらに継続した場合には、火力などの燃料となるLNG不足により、電気料金が今よりも2倍3倍になる可能性も考えられます。

皆さんは、売電終了後にどちらを選択しますか？

• 安く売電（7円～8円/kWh）して、高い電気(38円/kWh)を払い続ける
• 蓄電池を入れて、電気を極力買わない

他の新電力へ売電（7円～8円/kWh）+電力会社から38円/kwh(燃料調整費・再エネ賦課金込)で電気を購入するか、補助金を活用して蓄電池を購入して太陽光発電から電気を蓄電池に貯めて電気代0円/kwhとするか？多くの人が悩んでいるでしょう。この先、電気代が38円/kwhから45円/kwhにもなる可能性もゼロではない中で、日々電気・ガス代の値上げに気を遣う生活はとても大変ですよね。

蓄電池で電気を安くする一般的な方法は、こちらの記事でも解説しています。

簡単にまとめますと、電力会社が提供する電気料金プランの中には昼と夜で電気の単価が変わります。大手電力の例ですと、東京電力の「スマートライフプラン」、関西電力の「はぴeタイム」などですね。

これらのプランは「時間帯別電灯（※）」と呼ばれる種類で、昼間の電気が高く・夜間の電気が安いという特徴を持ちます。同じ量の電気を使うのに、タイミングで電気代が違ってくるのです。

蓄電池で夜間電力を使うときは、寝ているあいだに電気を蓄電池に貯めておいて、昼間にその電気を使うのです。これだけで、いつもと同じ電気を使っているのに支払額が安くなるのです。蓄電池は電気を貯めるタイミングを自動制御してくれる機種が一般化していますから、自分で毎日操作する手間はありません。

夜間電力を使うのに便利な蓄電池をお求めでしたら、「経済モード」を搭載した機種をお探しください。タイナビ蓄電池が紹介する販売会社は、あなたの環境（太陽光発電の設置容量・電気使用量）や要望（停電時のどの家電をどのぐらい使いたいか等）に合う機種をご提案します。また国・自治体の補助金にも精通しており、一度に5社まで無料でお見積りを依頼できますので、ぜひお試しください。

蓄電池を使うメリット② 太陽光発電と組み合わせて効率アップ！

蓄電池は、太陽光発電と組みあわせると、より効果的な使い方ができます。

家の屋根などにつける太陽光発電は、太陽の光で発電した電気を電力会社に売ること（売電）ができます。（※）
※ 固定価格買取制度（FIT制度）を使う場合。住宅用は自家消費が優先される余剰売電

太陽光発電と蓄電池で得られる利益は「自家発電で0円になる電気料金+売電で支払われる額」となり、とってもおトクなのです。2021年の1月には日本の電力卸売り取引所（JEPX）で通常の取引単価の10倍・20倍に電気料金が値上がり、一部の電力会社が倒産する事態となりました。2023年も通常の取引単価よりも高い価格で不安定な状況です。太陽光発電や蓄電池により外部からの電気料金の高騰から影響を少なくすることが可能となります。

太陽光発電と蓄電池の同時導入を検討しているなら、タイナビの利用がおすすめです。タイナビを利用すると、太陽光発電の優良業者から最大5社まで、無料で一括見積を出せます。見積もりを比較することで、自宅に合う施工業者を選べます。

以前は蓄電池と太陽光発電を同時に購入するのは高額な出費になりましたが、2023年現在は太陽光発電はかなり安くなり、太陽光発電を設置検討する方の約8割が蓄電池をセットで検討するまでになりました。※国・自治体からの補助金（約30万～40万/1台）が一般家庭も使えます

タイナビを利用してお得に太陽光発電を導入してください。タイナビでは太陽光発電のみの見積もりも可能ですが、蓄電池とセット購入の見積もりも可能です。

10kW未満の家庭用太陽光発電は、固定価格買取制度（FIT）で売電できると約束されています。売電価格は10年間変わらないことが約束されていますが、2019年から、売電期間を満了する家庭がでております、この「卒FIT問題」は、蓄電池が普及する大きなきっかけになりました。

FIT期間が終わったあとの売電価格はとても安くなりますが、つまりそれは太陽光の電気を売るより使った方が得になるということです。

最新の固定価格買取制度をこちらの記事で解説しています。

太陽光パネルを設置している家庭は売電期間を満了する「卒FIT」を期に、蓄電池で0円の電気を使うスタイルに転向するかたが最近は続出しています。

太陽光発電の電気をムダにしたくない人にとって、蓄電池はとても役に立つ存在なのです。

蓄電池を使うメリット③ 停電時の家庭向け非常用バッテリーとして有用

あまり知られてはいませんが、日本全国では毎月300件以上の停電が発生しております。

また、この記事の冒頭でも振れましたが、大きな震災などが発生すると長期間電気が使用できなくなり、当たり前だった日常のことができなくなります。特に近年は異常気象により、台風・大雨・落雷などが毎年のように多発しております。

• TVやパソコンが使えない
• トイレが使えない。
• 寒くても暑くても、エアコンが使えない
• 冷蔵庫が使えない。
• 介護設備（電動ベット等）が使えない
• IP電話が使えず、家族と連絡が取れない
• 携帯の充電ができずに、孤立する
• 赤ちゃんが熱中症・脱水症になってしまう
• 空調が使えずペットが衰弱してしまう
• 熱帯魚が死んでしまう

電気は家族の暮らしを守るために、必要なライフラインです。

停電が起きてから蓄電池の購入を考えるのではなく、非常事態に備えて蓄電池を事前に準備することで、停電などの災害に強い家にすることができます。

蓄電池のデメリット

家庭用蓄電池メリットについて解説してきましたが、まだまだ蓄電池にはデメリットがあります。購入を検討している方は、しっかりとデメリットも確認して購入をしましょう。

蓄電池のデメリット① 蓄電池は価格が高い

2023年の経済産業省の補助金要件によると、2023年度の家庭用蓄電池の目標導入価格は、約14.1万円/kWh以下となっており、補助金は2.7万～3.2万/kWhとなります。これは、3部屋程度ある住宅で容量7.2kWhの蓄電池を導入した場合、78万［7.2kwh×（14.1万/kwh-3.2万/kwh）]程度の価格となります。太陽光発電システムと一緒に導入するには、決して安くはないでしょう。

2023年は住宅用10kwh蓄電池を設置する場合は最大32万円。2023年度は、令和4年度補正予算・本予算は既にスタート済みであり、補助金は2.7万～3.2万/kWhです。（上限：60万円）

蓄電池のデメリット② 充電できる回数は無限ではない

蓄電池は、永遠に使用できると考えてる方も多いかもしれませんが、実は寿命があります。

蓄電池の寿命は「サイクル」で表記されています。「サイクル」とは、充電と放電を1セットとして何回繰り返すことができるかという回数のことです。サイクルはメーカーや環境、使用状況で変わってきます。

経済産業省の蓄電池戦略プロジェクトチームが平成24年7月に公開したデータによると、家庭用蓄電池でもっとも普及しているリチウムイオン電池のリサイクルは、3,500回となっています。年数で言えば6年から10年です。

2022年現在販売されている家庭用蓄電池のサイクル数は6000～12000サイクルとなっているので、性能は以前より上がっております。メーカーの機器保障年数としても15年が一般的となります。

ちなみに、リチウムイオン電池は、容量がいっぱいの状態やカラの状態よりも、容量50％ぐらいの方が電池への負担が軽くなります。そのため、容量50％前後でこまめに充電・放電を繰り返すほうが長持ちします。

蓄電池の充放電を自動で最適になるようセットできるモードが搭載されているのが一般的です。機械の扱いに不慣れな方や、ご家族みんなで使いやすい蓄電システムをお求めください。

蓄電池のデメリット③ 置き場所を確保しなくてはならない

蓄電池の設置場所は、きちんと環境などで選ばなければなりません。

蓄電池には、屋内に設置できるタイプと、屋外に設置するタイプの2種類があります。

屋外型蓄電池の場合、設置するには「直射日光が当たらないこと」「高温他紙でないこと」「重塩害地域でないこと」などいくつかの条件が発生します。では屋外型はダメなのかと言えば、分電盤が外にあったり、他に設置している機器があって連系が必要な場合は、屋外型のほうが適している場合があります。

屋内型の場合は、屋外型のように環境面で心配するようなことはあまりありませんが、運転時には若干の運転音が発生します。大きさは各メーカーともおおむね約35～40db以下です。これは静かな図書館並みでありますが、寝室や勉強部屋など騒音に敏感な場所への設置は控えたほうがいいでしょう。

最近は昔と比べるとコンパクトになりつつありますが、設置できるスペースはきちんと確保する必要があります。

蓄電池の価格は年々下がっている 補助金をうまく使おう

蓄電池の価格は、容量が小さい4kWhで70万円以上、さらに大きな容量を求めれば、100万円～150万円を超える高額な買い物です。個人宅では悩んでしまう価格帯ですが、国や自治体が電気の有効活用や災害に強い住宅づくりのために、蓄電池の購入費用に対する補助金を出しています。

補助金がもらえる蓄電池の最新情報はこちらをご確認ください。

国の補助金と自治体の補助金は併用できます。タイミングや制度内容によっては国と都道府県・市区町村どちらからも補助金を受け取れますので、ぜひチェックしてください。

国の補助金の募集が終わっていても地方自治体単位では補助金制度が存在している可能性が残っています。諦めずに、あなたがお住まいの自治体のHPを確認したり、地元に根ざした蓄電池の施工店に相談してください。

ZEH住宅にするための補助金は蓄電池も対象

住宅をZEH（ゼッチ）にするための蓄電池は、補助金の対象となっています。

ZEHは、壁などの断熱性を高めて空調を効きやすくしながら、再生可能エネルギーで電力を自給自足することが挙げられます。太陽光発電の電気エネルギーを夜の間も快適に使うため、蓄電池の購入・設置費用に補助が出るのです。

ZEHの補助金としては、個人が新築、あるいは改修するZEH住宅についての補助金があります。

日本では、再生可能エネルギーの発電量を増やすとともに、住宅の省エネを進めていこうとしています。

特にZEHの普及に向けた取り組みを積極的に進めており、ZEHに使われる蓄電池への補助金は今後もしばらくは続くものと予想されます。

参考：2022年補助金対象の蓄電システムメーカー

補助金名称：『蓄電池等の分散型エネルギーリソースを活用した次世代技術構築実証事業費補助金』経産省

※現在対象機器が発表前となっておりますが、2022年度を参考ください。

蓄電池と併用できる太陽光発電の費用感

実は、太陽光発電を単体で設置するよりも、蓄電池と一緒に導入したほうが多くのメリットを得られます。さらに太陽光発電は以前に比べれば格段に値下がりしております。

経済産業省の資料によると、家庭用の10kWh未満の太陽光発電システムの導入費用は、設置工事の費用を含めて1kWhあたり約27.5万円が目安です（2021年9月時点）。ただし、太陽光発電メーカーによって価格に差があるので、じっくりと比較したうえで導入しましょう。

タイナビのような見積もり比較サイトを利用した場合は、1kWhあたり約15万～20万円が目安です（※海外メーカーの場合）。ただし、太陽光発電メーカーによって価格に差があるので、じっくりと比較したうえで導入しましょう。

また、太陽光発電システムを導入する際は、太陽光パネル以外にも周辺機器やパネルを乗せる架台が必要ですし、工事費用も異なります。安易に決めてしまわずに、複数社から見積もりをもらってじっくりと比較検討しましょう。

導入費用が高くて支払いが大変という場合は、住宅ローンを借り入れている家庭では借り換えるのもひとつの方法です。借り換えによって、毎月の支払額を同じ水準に保ったまま太陽光発電を購入できます。

太陽光発電と蓄電池を併用するメリット

太陽光発電と蓄電池を併用するメリットを紹介します。

蓄電池補助金の条件クリア

蓄電池の補助金は、条件の中に「太陽光発電との併用」が含まれることがあります。これは、すでに太陽光発電がついていて蓄電池を後付け設置する場合と、蓄電池と太陽光発電をセット購入する場合が対象です。

太陽光発電と蓄電池を一緒に使う場合に補助金を受けられるDER補助金の対象となり、導入費用を抑えて設置できます。

DER補助金のDERとは、一般社団法人環境共創イニシアチブが進めている「分散型エネルギーリソース」のことで、簡単に言うと太陽光発電や蓄電池の電力を活用する仕組みです。

DER実証事業と呼ばれる取り組みに参加することで、高額な導入費用を抑えられます。

停電対策

太陽光発電と蓄電池の併用における最大のメリットと言えるのが停電対策に有効な点です。太陽光発電パネルで作った電気を蓄電池にためておけるため、停電時も家電製品の使用が可能です。

停電時でも家電のフル活用を考えている方は、できるだけ蓄電容量の大きい蓄電池の導入を検討しましょう。とくに、リチウムイオン蓄電システムがあれば停電時でもテレビや冷蔵庫なども稼働できます。

電気料金の節約ができる

電気料金が安い時間に蓄電池に電気をためて、日中に使用する電気は夜間にたまった電気 なので電気料金の節約が可能です。ただし、電力会社の電気料金プランを夜間使用が割安になるプランに変更する必要があります。

お互いの弱点をカバー

太陽光発電システムは、天気が良い日は発電量が増える活躍の場面ですが、天気の悪いはほとんど発電できないという問題があります。

一方、蓄電池を上手に活用するために夜間の電力量料金が割安な電気料金プランを契約すると、昼間の電気料金が高くなってしまいます。そこで、太陽光発電と蓄電池の併用です。

天気が悪いは蓄電池を使い、晴天の日中は太陽光発電で作った電気を使用し、さらに蓄電池に電気をためるという使い方ができます。

FIT制度の終了後もメリット大

蓄電池の導入により、FIT(固定価格買取制度)が終了しても自家消費を増やせます。FITは、10kw未満の家庭用太陽光発電で10年間は固定価格で売電できますが、10年のfit期間が終了すると、売電価格(約8円程度)が大幅に下がってしまいます。

2023年度の売電価格は16円、電気料金単価は再エネ賦課金・燃料調整費を含めると約38円ですから、売電するよりも自家消費したほうが良いでしょう。

そうなると、夜間の電力使用ができない太陽光発電だけよりも、蓄電池との併用のほうがメリットを得られます。

蓄電池と併用できる太陽光発電と費用相場

太陽光発電の導入費用相場は1kWあたり約20万円前後で、メーカーによっては20万円を切るまでになりました。まだ値段が高いと感じるかもしれませんが、1kWあたり約60.8万円だった2009年頃に比べると1/4程度で導入できる時代になっています。

しかも、経済産業省の予測では2022年はさらに下がるとみられており、年を追うごとに低下傾向にあることは間違いないでしょう。ただ、太陽光パネルの値段は底を打っているようで、値下がりの幅はこの先は小さくなります。値下がりを待つ段階は終わり、ほしいと思ったその時が買い時です。

蓄電池と太陽光発電のメーカーを揃える必要はありません。蓄電池とセットでの見積もりに最適な太陽光発電メーカーをご紹介します。

シャープ

50年以上も太陽電池の研究と開発を行なってきたパイオニアで、業界トップクラスの太陽光パネルのラインナップと変換効率が魅力です。他社では長期保証の対象外となる場合が多いモニターも15年保証に含まれているため安心感があります。海外メーカーよりも高額な傾向がありますが、安定した品質が魅力です。

パナソニック

変換効率が高く発電量が多いパネルの採用、太陽光発電と蓄電池の両方に対応するパワーコンディショナの開発など、品質の高さで評判が高いメーカーです。屋根の面積が狭くて大きなパネルを乗せられない家屋にとって、変換効率の高いパナソニックの太陽光発電はおすすめです。海外メーカーよりも高額な傾向はありますが、安定した品質が魅力です。

長州産業

さまざまな独自技術で国内トップクラスの変換効率を誇る太陽光発電メーカーです。パネルを設置した施工会社が倒産してしまっても、長州産業が補償するという手厚い補償制度が用意されています。

ソーラーフロンティア

純国産の太陽光パネルを生産しているメーカーで、高性能高発電でも価格は安いと評判です。発電量の低下を抑えられるため、周辺環境の影響により影ができる時間帯がある家庭におすすめです。

この他にも、蓄電池との組み合わせに最適な太陽光発電メーカーがたくさん存在します。蓄電池と太陽光発電のメーカー選びや、どの組み合わせが一番効率的なのかを迷い出すとキリがありません。

一番かんたんなのは、設置環境を実際に見せて大きさやメーカーを選んでもらう「訪問見積もり」ですが、家の図面を見せて検討してもらう方法もタイナビ蓄電池の一括見積もりなら可能です。

タイナビ蓄電池の無料一括見積もりは、あなたに最も最適な設備を5社から提案してもらい、その中から気に入った見積もりがあれば契約するだけですので簡単です。どんなメーカーが良いのか、あなたが設置する場合の価格相場はいくらになるか、ぜひタイナビ蓄電池でチェックしてください。

家庭用蓄電池（バッテリー）を検討するなら今！

蓄電池は、蓄電池メーカーの努力やその普及に伴って価格が下落していくでしょう。そのとき、太陽光発電への補助金と同じ経緯をたどるなら、ある程度普及がすすみ、価格低下が十分に進んだと判断されれば、蓄電池への補助金は再び打ち切られるでしょう。

2023年度はオイルショックのように燃料不足となり、電気料金の大幅高騰が続くでしょう。本当に上がってからでは、蓄電池自体の生産が追い付かない場合もあり、買いたい時に変えない場合や補助金がすぐになくなる事も予想されます。売電が終了する卒FIT予定の方、卒FIT済みの方は売電よりも、蓄電池の自家消費を是非ご検討ください！

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