蓄電池・V2H(家庭用)東浦町の補助金最新情報

東浦町では、住宅用の蓄電池(定置用リチウムイオン蓄電システム)とV2H(電気自動車等充給電設備)を導入する家庭に、それぞれ定額で補助金を交付しています。

2026年10月時点、蓄電システム・V2Hとも受付中で、申請は設置工事の着工日より14日前までに済ませる事前申請方式です。

町独自の太陽光発電単体の補助はありませんが、蓄電池・HEMSとの同時設置「一体的導入システム」なら太陽光も補助対象に含まれます。

⇓2026年度の補助金情報はこちら⇓

対象機器蓄電システム(定置用リチウムイオン蓄電システム)V2H(電気自動車等充給電設備)
補助金額 15万円(定額) 5万円(定額)
受付状況 受付中
(先着順・予算の範囲内。2026年9月確認時点で受付終了の案内なし)
申請期間 2026年4月1日~(先着順で予算の範囲を超えた時点で受付終了)
申請条件 ・設置工事の着工日の14日前まで(新築住宅購入者は引渡予定日の14日前まで)に交付申請する事前申請であること
・工事完了日から60日以内または当該年度の3月15日のいずれか早い日までに実績報告書を提出すること
・蓄電システムは「くらしカーボンニュートラルクラブ」への入会に協力すること
対象者 ・東浦町内に住所を有し、自ら居住する住宅に設置する方(新築住宅購入者を含む)
補助金HP https://www.town.aichi-higashiura.lg.jp/soshiki/kankyo/kankyomana/gyomu/kakusyuhozyokin/hojokin/1452566820427.html

同じ「住宅用地球温暖化対策機器設置費補助金」の中には、家庭用燃料電池システム(6万円)、太陽光・HEMS・蓄電池をまとめて設置する一体的導入システム(20万円、ZEH要件充足時は16万円)も対象機器として含まれています。

予算はこれらの設備をまとめて共有する枠のため、申請が集中する設備から先に埋まっていく可能性があります。

東浦町の蓄電池・V2H補助金 押さえるべきポイント

蓄電システムは定額15万円、V2Hは定額5万円で、容量による単価計算はない

申請は工事着工日の14日前までに済ませる事前申請方式

過去に同システムの補助を受けた世帯は対象外

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東浦町の蓄電池・V2H補助金はいくら?金額と申請期間を解説

東浦町は「住宅用地球温暖化対策機器設置費補助金」の中で、蓄電システムに定額15万円、V2Hに定額5万円を補助しています。

東浦町は衣浦湾に面する知多半島の付け根に位置する町で、名古屋市・刈谷市・大府市・半田市に囲まれたベッドタウンです。

徳川家康の生母・於大の方ゆかりの於大公園を町内に抱え、住宅街と工業地帯が混在する地域です。

金額は容量に単価をかける仕組みではなく、対象機器1件につき定額が交付される方式です。

まずは2つの制度の金額と、あわせて対象になる周辺設備を確認していきましょう。

蓄電システムの補助額

対象設備定置用リチウムイオン蓄電システム
補助金額15万円(定額)

蓄電システムは定額15万円です。

単独設置での金額で、太陽光・HEMSとの一体的導入システムとして申請する場合は20万円(ZEH要件充足時は16万円)という別の枠組みになります。

V2H(電気自動車等充給電設備)の補助額

対象設備電気自動車等充給電設備(V2H)
補助金額5万円(定額)

V2Hは定額5万円です。電気自動車またはプラグインハイブリッド自動車への充電と、車から住宅への給電が可能な設備が対象になります。

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東浦町の蓄電池・V2H補助金、対象になる設備と申請できる人の条件

補助金を受け取るには、東浦町が定める申請者の条件と、機器そのものの条件の両方を満たす必要があります。ここで内容を確認していきます。

申請できる対象者の条件

対象となるのは、東浦町内に住所を有し、自ら居住する住宅に対象システムを設置する方、または対象システム付きの新築住宅を購入する方です。

町税を滞納していないこと、暴力団またはその関係者でないことも条件になります。

加えて、過去に同じシステムの補助を受けていない世帯であることが共通条件です。

以前に蓄電システムの補助を受けた世帯が、再度蓄電システムの補助を申請することはできません。

蓄電システムの対象条件

蓄電システムの機器条件

リチウムイオン蓄電池部とインバータ等の電力変換装置を備えていること

再生可能エネルギーによる発電電力または夜間電力を繰り返し蓄えられるものであること

交付申請時に「くらしカーボンニュートラルクラブ」への入会に協力すること

蓄電システムは「くらしカーボンニュートラルクラブ」への入会協力が求められる点が、東浦町ならではの条件です。

家庭用燃料電池システムや一体的導入システムも同じ対象に含まれます。

V2Hの対象条件

V2Hは、電気自動車等への充電と、電気自動車等から分電盤を通じた住宅への電力供給が可能な設備であることが条件です。

蓄電システムと異なり、「くらしカーボンニュートラルクラブ」への入会は対象システムの一覧に含まれていません。

自宅の設置予定機器がどの区分に当てはまるか判断がつかない場合は、タイナビ蓄電池の一括見積もりで施工業者に確認しておくと確実です。

東浦町の蓄電池・V2H補助金は上限いくら?受付期間・必要書類まとめ

東浦町の蓄電システム・V2H補助は、容量に単価をかける方式ではなく、対象機器1件につき定額が交付される「定額型」です。

ここでは受付の仕組みと、申請期間・提出期限を解説します。

先着順で予算の範囲を超えたら受付終了になる

東浦町の交付要綱では、交付申請書の受付を先着順に行い、交付申請額の合計が予算の範囲を超えたときは、それ以降の交付申請書を受け付けないと定められています。

2026年4月1日の受付開始から2026年9月確認時点まで、町から受付終了のアナウンスは出ていません。

ただし先着順で予算枠が埋まる仕組みのため、終期は公式に明示されておらず、予算の消化状況次第で締め切られる点は踏まえておく必要があります。

申請期間と提出期限

申請受付開始2026年4月1日
交付申請の期限工事着工日の14日前まで(新築住宅購入者は引渡予定日の14日前まで)
実績報告書の期限工事完了日から60日以内または当該年度の3月15日のいずれか早い日まで

定額型のため、蓄電システム・V2Hとも容量や機種を問わず一律の金額が交付されます。

同一世帯で両方を設置すれば、それぞれの補助(合計最大20万円)を受けられます。

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東浦町の蓄電池・V2H補助金、申請から入金までの流れ

東浦町の蓄電システム・V2H補助金は、設置工事の着工日の14日前までに交付申請書を提出する事前申請方式です。

工事を終えてから申請する事後申請とは順番が逆になるため、この点をまず押さえておく必要があります。

着工日が決まった時点で、逆算して申請書類の準備を始めることが重要です。

申請から交付までの流れ

  1. 施工業者と工事内容・費用を打ち合わせ、着工日を決める
  2. 着工日の14日前までに、交付申請書一式(見積書・町税の納税証明書など)を環境課へ提出する(蓄電システムは「くらしカーボンニュートラルクラブ」への入会協力もあわせて行う)
  3. 町の審査を経て、交付決定通知書を受け取る
  4. 交付決定後に設備の設置工事を実施し、費用を支払う
  5. 工事完了日から60日以内または3月15日のいずれか早い日までに、実績報告書と添付書類(設置写真・住宅の全景写真など)を提出する
  6. 審査を経て補助金が交付される

着工前の申請を忘れてしまうと、その工事分は原則として補助の対象にならないため、契約段階から着工日を意識してスケジュールを組むことが重要です。

なお複数の対象システムを申請する場合は、システムごとに書類を作成する必要があります。

事前申請方式で気をつけたいこと

着工後ではなく、着工日の14日前までに交付申請書を提出すること

蓄電システムは「くらしカーボンニュートラルクラブ」への入会協力も忘れずに行うこと

実績報告書は工事完了日から60日以内または3月15日のいずれか早い日までに提出すること

申請書類やスケジュールの組み方に不安がある場合は、タイナビ蓄電池の一括見積もりで相談しておくとスムーズです。

衣浦湾に面し於大公園を抱く東浦町で、蓄電池・V2Hは停電時どう役立つ?

蓄電池・V2Hを導入すると、防災面と家計面の両方でメリットがあります。

東浦町の補助金を活用すれば、これらを手頃な費用で得やすくなります。

停電・災害時も電気を確保できる

衣浦湾に面した知多半島の付け根に位置する東浦町では、台風や高潮、地震による停電への備えが暮らしの安心につながります。

蓄電池があれば、停電時でも家庭の電気を一定時間まかなえます。

目安として、5kWh前後の蓄電池なら冷蔵庫・照明・スマホ充電など最低限の家電を半日〜1日程度、10kWh以上の大容量なら消費電力の大きい家電も一定時間使えるケースが多いとされます(家電・天候・残量で変動します)。

V2Hを組み合わせれば、電気自動車のバッテリーを家庭用電源として使え、より長時間の電力確保が可能です。

於大公園をはじめとする緑地と、緒川・生路といった住宅街が広がる東浦町だからこそ、停電時に電気を止めない備えは家族の安心につながります。

電気代の負担を軽減できる

太陽光発電とあわせて蓄電池を導入すれば、昼間に発電した電気を夜間にも使えるようになり、購入する電力量を減らせます。

東浦町では太陽光単独の補助はありませんが、「一体的導入システム」やZEHとして太陽光と蓄電池をまとめて設置する選択肢もあります。

V2Hがあれば、電気自動車を「大きな蓄電池」として活用でき、電気代の削減効果をさらに高められる場合があります。

電気自動車をより便利に活用できる

V2Hを導入すると、電気自動車への充電に加え、車にためた電気を家庭で使う「給電」もできます。

名古屋方面・知多半島方面への通勤で車を使う世帯が多い東浦町では、車を蓄電池代わりに使える利点は大きくなります。

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東浦町で蓄電池・V2Hを導入した実質負担はいくら?費用シミュレーション

東浦町の補助金を使った場合の実質負担額の目安をご紹介します。

※以下はあくまで一般的な価格帯を用いた試算です。実際の価格は機種・容量・工事内容により異なるため、正確な金額は複数社の見積もりでご確認ください。

導入パターン本体・工事費の目安と補助金の内訳
蓄電池 5kWh前後
(本体・工事費目安:約100万円)
東浦町補助 15万円(定額)
実質負担の目安:約85万円
蓄電池 10kWh前後
(本体・工事費目安:約180万円)
東浦町補助 15万円(定額)
実質負担の目安:約165万円
V2H充給電設備
(本体・工事費目安:約50万〜100万円)
東浦町補助 5万円(定額)
実質負担の目安:約45万〜95万円
蓄電池+V2Hを同時導入
(本体・工事費目安:約150万〜200万円)
東浦町補助 15万円+5万円=20万円
実質負担の目安:約130万〜180万円

東浦町の補助は容量にかかわらず定額のため、容量が大きいシステムほど補助額が総費用に占める割合は小さくなる点に注意しましょう。

なお、愛知県は市町村での補助を前提とした協調補助の枠組みで、個人向けの金額が公式に示されていないため、この試算には加算していません。

国の「令和7年度補正 DR家庭用蓄電池事業」も2026年5月29日に予算到達で受付を終了しており、あわせて含めていません。

実際にいくらお得になるかは設備の容量・工事内容で変わるため、タイナビ蓄電池の一括見積もりで複数の施工業者から見積もりを取って確認しましょう。

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東浦町の蓄電池・V2H補助金は県・国と併用できる?併用ルール

東浦町の補助金とあわせて、愛知県・国の制度も気になるところです。

蓄電システム・V2Hごとに、制度別の金額の目安と併用の考え方をまとめました。

蓄電システムの補助金

制度名補助金額の目安併用可否
東浦町15万円(定額)○
(受付中・2026年9月確認時点)
愛知県市町村での補助が前提(金額は市町村ごとに異なり、県として個人向け金額は非公表)△
市町村補助が前提の枠組みのため単純に金額を加算しない
国令和7年度補正 DR家庭用蓄電池事業:上限60万円×
2026年5月29日に予算到達で受付終了・再公募予定なし

東浦町の公式ページには「東浦町住宅用地球温暖化対策機器設置費補助金は、愛知県住宅用地球温暖化対策設備導入促進費補助金を一部含んでいます」と注記されています。

つまり東浦町の補助15万円は、県の協調補助を町経由で受け取る形になっており、県分を別枠で上乗せできるわけではありません。

V2Hの補助金

制度名補助金額の目安併用可否
東浦町5万円(定額)○
(受付中・2026年9月確認時点)
愛知県市町村により異なる(安城市など一部の市町村で実施)―
東浦町の県協調補助でのV2H実施は本記事では未確認

※参考:東浦町「住宅用地球温暖化対策機器設置費補助金」/愛知県「愛知県住宅用地球温暖化対策設備導入促進費補助金」

表のとおり、2026年9月時点で新規に活用できるのは東浦町の定額補助が中心です。

国の蓄電池補助は終了しており、愛知県も市町村補助を前提とした枠組みのため、単純な金額の上乗せはできません。

制度ごとの条件は複雑なため、タイナビ蓄電池の一括見積もりで相談すれば、まとめて確認できます。

東浦町の蓄電池・V2H補助金の問い合わせ先・申請窓口

東浦町の「住宅用地球温暖化対策機器設置費補助金」は、環境課 環境マネジメント係が窓口となっています。問い合わせ先はこちらです。

問い合わせ先

東浦町役場 環境課 環境マネジメント係
〒470-2192 愛知県知多郡東浦町大字緒川字政所20番地
TEL:0562-83-3111

申請書類の様式や必要書類について不明な点がある場合は、タイナビ蓄電池の一括見積もりで相談しながら進めると安心です。

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東浦町の蓄電池・V2H補助金、申請前に知っておきたい注意点

東浦町の蓄電池・V2H補助金を検討する際に、事前に押さえておきたい注意点をまとめました。

過去に同システムの補助を受けた世帯は対象外になる

東浦町の補助対象者要件には、過去に同システムの補助を受けていない世帯という条件が明記されています。

以前に蓄電システムの補助を受けた世帯が再び蓄電システムを申請することはできないため、過去の受給歴を事前に確認しておきましょう。

着工後の申請は原則対象外になる

蓄電システム・V2Hとも着工日の14日前までに交付申請書を提出する事前申請方式です。

先に工事を始めてしまうと、その工事分は補助の対象外になるおそれがあるため、契約前の段階でスケジュールを確認しておきましょう。

先着順で予算に達し次第、受付が終了する

東浦町の交付要綱では、交付申請額の合計が予算の範囲を超えた時点で、それ以降の申請書は受け付けないと定められています。

2026年9月確認時点で受付終了のアナウンスは出ていませんが、余裕を持って早めに申請を進めることをおすすめします。

複数システムの申請は書類をシステムごとに作成する

蓄電システムとV2Hをあわせて申請する場合、それぞれの対象システムごとに交付申請書一式を作成する必要があります。

次年度の補助金は、実施の有無・補助額・交付要件などが今年度から変更になる可能性があるため、最新の内容は毎年度あらためて確認するのがおすすめです。

東浦町の蓄電池・V2H補助金|よくある質問(Q&A)

ここでは、東浦町で蓄電システム・V2Hの補助金を検討する方からよく寄せられる疑問をまとめました。

蓄電池は今すぐ申請できますか?

2026年9月確認時点では、蓄電システム・V2Hとも受付中です。

ただし事前申請方式のため、着工日の14日前までに交付申請書を提出しておく必要があります。

太陽光発電だけを設置しても補助を受けられますか?

いいえ。東浦町独自の太陽光発電補助金は単体では用意されていません。

太陽光を対象に含めるには、蓄電池・HEMSとセットにした「一体的導入システム」(20万円)またはZEH要件を満たす「一体的導入システム(ZEH)」(16万円)として申請する必要があります。

蓄電池とV2Hは同時に申請できますか?

はい。

蓄電システムとV2Hはそれぞれ独立した対象設備のため、両方設置すれば、それぞれの補助(合計最大20万円)を受けられます。ただし予算は共有の枠のため、早めの申請が安心です。

国の蓄電池補助金は今も使えますか?

国の「令和7年度補正 DR家庭用蓄電池事業」は2026年5月29日に予算到達で受付を終了しており、再公募の予定はありません。

2026年9月時点では、東浦町の定額補助が実質的な軸になります。

「くらしカーボンニュートラルクラブ」とは何ですか?

東浦町が案内する地球温暖化対策の取り組みの一環で、家庭用燃料電池システム・蓄電システム・一体的導入システム・一体的導入システム(ZEH)を申請する場合は入会に協力することが案内されています。

V2H単体での申請では、対象システムの一覧に含まれていません。詳しい内容は環境課への確認をおすすめします。

蓄電池はデメリットもある?本当に導入する価値はありますか?

蓄電池には初期費用がかかる、寿命(一般的に10〜15年程度が目安)が来ると交換が必要になる、といった注意点もあります。

一方で停電時の備え・電気代の削減・太陽光の自家消費率向上といったメリットもあるため、東浦町の定額15万円でどこまで初期費用を抑えられるかを確認したうえで判断するのがおすすめです。

※補助金情報について、タイナビ蓄電池ではなるべく最新性・正確性を保つよう努力しておりますが、内容を保証するものではありません。タイナビ蓄電池では各市区町村に関するご質問を受け付けておりません。お問い合わせをする場合は、該当する各市区町村にお問い合わせください。

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蓄電池・V2Hの見積もり比較

この記事では、東浦町で利用できる蓄電池・V2Hの補助金について解説しました。

蓄電システム・V2Hとも受付中ですが、事前申請方式かつ先着順で予算に達し次第終了するため、着工日から逆算して早めにスケジュールを組むことが重要です。

自分で町のサイトを調べることもできますが、対象設備の確認や必要書類、着工日の逆算など「本当に自分が間に合うのか分からない」と不安に感じる方も多いはず。

そこでおすすめなのが、見積もりサイトを利用してプロに確認してもらう方法です。
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