蓄電池・V2H(家庭用)横浜市の補助金最新情報

横浜市は「横浜グリーンエネルギーパートナーシップ事業(YGrEP)」の中で、住宅用蓄電池やV2H(充放電設備)を導入した市民・市内事業者に、キャッシュレスポイント等を還元しています。

太陽光発電も対象設備の一つで、蓄電池と組み合わせて導入すると補助の幅が広がる仕組みです。

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対象機器住宅用蓄電池V2H(充放電設備)
補助金額 12万円(定額・ポイント還元) 10万円(定額・ポイント還元)
申請期間 2026年6月15日~2026年12月25日(先着順・予算到達次第終了予定)
※設置完了報告は2027年1月22日まで。設置後の新規申込みは不可
申請条件 ・蓄電池は太陽光発電設備を同時に設置するか、既に設置していること
・対象設備を導入する前に参加申込みを済ませていること(設置後の申込みは不可)
・新規導入かつ未使用品であること
対象者 ・横浜市内の住宅に設備を導入した市民(蓄電池・太陽光)
・V2Hは市民に加え市内事業者も対象
補助金HP https://www.city.yokohama.lg.jp/kurashi/machizukuri-kankyo/ondanka/hojo-sien/YGrEP.html

なお、太陽光発電も対象設備の一つで、1kWあたり1.5万円(上限4kW・6万円)がポイント還元されます。

太陽光・蓄電池・V2Hをまとめて導入すれば、複数の還元を重ねて受け取れる設計です。

横浜市の蓄電池・V2H補助金 押さえるべきポイント

蓄電池は定額12万円、V2Hは定額10万円をキャッシュレスポイント等で還元

設置後の申込みは不可。対象設備を導入する前に参加申込みを済ませる必要がある

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横浜市の蓄電池・V2H補助金はいくら?金額と申請期間を解説

横浜市は「横浜グリーンエネルギーパートナーシップ事業(YGrEP)」の中で、住宅用蓄電池・V2H充放電設備・太陽光発電などを対象設備に指定し、導入した市民・市内事業者にキャッシュレスポイント等を還元しています。

横浜市は18区・推計人口約376万人を抱える、全国の市の中で最も人口の多い政令指定都市です。

市域が広く住宅も多いことから、脱炭素化と市民の行動変容を後押しする狙いでこの事業が設計されています。

YGrEPは「補助金」ではなくポイント還元の仕組み

一般的な自治体の補助金は現金の振込が中心ですが、YGrEPは対象設備を導入し完了報告を行った市民・市内事業者に、決済サービスのキャッシュレスポイント(郵送の場合は商品券)を還元する仕組みです。

金額の考え方は補助金と同じく実質的な負担軽減につながるため、この記事では便宜上「補助金」と表記しますが、受け取り方が振込ではない点は覚えておきましょう。

蓄電池・V2Hの容量はどう選ぶ?

横浜市の蓄電池・V2H補助は容量にかかわらず定額のため、容量選びは家庭の電気使用量や、停電時に使いたい家電を基準に考えるのが基本です。

目安として、4人家族の戸建てでは5kWh〜10kWh程度の蓄電池が選ばれることが多く、太陽光発電とセットで導入する場合は、発電量に見合った容量にしないと昼間の余剰を使い切れない点にも注意が必要です。

容量ごとの適正提案は、タイナビ蓄電池の一括見積もりで複数社に相談すると選びやすくなります。

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横浜市の蓄電池・V2H補助金、対象になる設備と申請できる人の条件

還元を受け取るには、横浜市が定める対象者の条件と、機器そのものの条件の両方を満たす必要があります。ここで内容を確認していきます。

申込者に求められる条件

横浜市の公式ページによると、対象者は次のとおりです。

  1. 蓄電池・太陽光発電は、横浜市内の自宅に設備を導入した横浜市民であること
  2. V2H充放電設備は、横浜市民に加えて市内事業者も対象であること
  3. 参加・導入支援申請受付期間内に、参加申込みを行っていること(設置後の新規申込みは不可)
  4. 対象設備が新規導入かつ未使用品であり、中古品でないこと

複数世帯で1台の設備を共有する場合は、代表となる1世帯のみが申込みできる点にも注意しましょう。

蓄電池の機器条件

蓄電池の対象要件

国の補助対象機器として、一般財団法人環境共創イニシアチブ(SII)に登録されていること

常時、太陽光発電設備と接続され、充電した電力を自宅で消費するものであること

太陽光発電設備を同時に設置するか、既に設置していること

V2Hの機器条件

V2H充放電設備は、国の補助対象としている設備、または一般社団法人CHAdeMO協議会が認証した設備であることが条件です。

横浜市の公式ページには蓄電池のような「太陽光発電の同時設置」という条件は明記されていませんが、V2Hは電気自動車と組み合わせて初めて機能する設備のため、導入を検討する際は電気自動車(またはプラグインハイブリッド車)の所有・購入計画とあわせて考えておくとスムーズです。

自宅の状況でどの設備が対象になるか迷う場合は、タイナビ蓄電池の一括見積もりで施工業者に確認するのが確実です。

横浜市の蓄電池・V2H補助金は上限いくら?受付期間・必要書類まとめ

横浜市の対象設備は蓄電池・V2Hのほかにも複数あり、それぞれ単価が異なります。

ここでは蓄電池・V2H・太陽光発電の金額を中心に整理します。

蓄電池・V2H・太陽光発電の還元額

対象設備蓄電池
還元額12万円/件(定額)
対象設備V2H充放電設備
還元額10万円/件(定額)
対象設備太陽光発電設備
還元額1.5万円/kW(上限4kW・6万円)

このほか、太陽光発電とあわせて導入する電気自動車(太陽光ありで10万円、太陽光なしで5万円)、エコキュート(2万円)、燃料電池・エネファーム(3万円)、太陽熱利用システム(5万円)も対象設備に含まれます。

横浜市の蓄電池・V2H補助金 申請受付期間

参加・導入支援申請:2026年6月15日~2026年12月25日(先着順・予算到達次第終了予定)

2026年6月15日に受付が開始しており、支援予算総額は2億2500万円です。

先着順で受け付け、期限を待たずに予算額へ達した場合は、その時点で受付を終了する予定です。

設置完了報告の受付は2026年6月16日~2027年1月22日で、参加申込みをした人が対象設備の設置を終えたあとに提出します。

申請時に確認しておきたい書類の考え方

参加申込み時:設置前の対象設備の写真(電気自動車・プラグインハイブリッド車は不要)

完了報告時:設置後の状況が分かる書類・写真一式

いずれもオンライン(特設サイト)または郵送で提出

書類の準備に不安がある場合は、タイナビ蓄電池の一括見積もりで相談しておくと安心です。

横浜市の蓄電池・V2H補助金、申請から入金までの流れ

横浜市の還元を受け取るまでの流れは、「参加申込み→設備導入→完了報告→ポイント等還元」の4ステップです。

設備を先に設置してしまうと申込みができなくなるため、順番を間違えないことが重要です。

ステップ1:参加を申し込む

対象設備を設置する前に、特設サイトまたは郵送で参加申込みを行います。受付期間は2026年6月15日~12月25日です。

このとき、設置前の対象設備の写真(電気自動車・プラグインハイブリッド車を除く)が必要になるため、事前に用意しておきましょう。

ステップ2:対象となる設備を導入する

参加申込みが済んだら、蓄電池・V2H・太陽光発電などの対象設備を設置します。

施工業者選びに迷ったら、タイナビ蓄電池の一括見積もりで比較してから依頼すると安心です。

ステップ3:設置完了を報告する

設置が完了したら、2027年1月22日までに特設サイトまたは郵送で完了報告を行います。

ステップ4:キャッシュレスポイント等の還元を受け取る

事務局からの案内に沿って、希望する決済サービスのポイント(郵送の場合は商品券)に交換します。

翌年度以降は、太陽光発電の発電量など年1回程度のモニタリングデータの提出も必要です。

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港とみなとみらいを望む横浜市で、蓄電池・V2Hは停電時どう役立つ?

横浜市は18区・推計人口約376万人を抱える全国最大の市であり、みなとみらいや山下公園に代表される港町として知られています。

海に面した地域が多く、台風や大雨による停電への備えは市民にとって身近なテーマです。

停電・災害時も電気を確保できる

蓄電池があれば、停電時でも家庭の電気を一定時間まかなえます。

V2Hを組み合わせれば、電気自動車のバッテリーを家庭用電源として使え、より長時間の電力確保が可能です。

目安として、5kWh前後の蓄電池なら冷蔵庫・照明・スマホ充電など最低限の家電を半日〜1日程度10kWh以上の大容量なら消費電力の大きい家電も一定時間使えるケースが多いとされます(家電・天候・残量で変動します)。

台風時に停電が発生しやすい沿岸部や高台の住宅地でも、蓄電池・V2Hは横浜市の暮らしを支える心強い設備といえます。

電気代の負担を軽減できる

太陽光とあわせて蓄電池を導入すれば、昼間に発電した電気を夜間にも使えるようになり、購入する電力量を減らせます。

V2Hがあれば、電気自動車を「大きな蓄電池」として活用でき、電気代の削減効果をさらに高められる場合があります。

電気自動車をより便利に活用できる

V2Hを導入すると、電気自動車への充電に加え、車にためた電気を家庭で使う「給電」もできます。

通勤や買い物での利用が多い横浜市の暮らしでも、電気代の変動に左右されにくい生活につながります。

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横浜市で蓄電池・V2Hを導入した実質負担はいくら?費用シミュレーション

横浜市の還元を使った場合の実質負担額の目安をご紹介します。

※以下はあくまで一般的な価格帯を用いた試算です。実際の価格は機種・容量・工事内容により異なるため、正確な金額は複数社の見積もりでご確認ください。

導入パターン本体・工事費の目安と補助の内訳
蓄電池単体 5kWh前後
(太陽光は既設・本体工事費目安:約100万円)
横浜市12万円(定額)
実質負担の目安:約88万円
※神奈川県は太陽光との同時導入が条件のため、既設太陽光への後付け蓄電池は原則対象外
太陽光4kW+蓄電池5kWh前後を同時導入
(本体工事費目安:太陽光約100万円+蓄電池約100万円=計約200万円)
横浜市18万円(太陽光6万円+蓄電池12万円)+神奈川県43万円(太陽光28万円+蓄電池15万円)
実質負担の目安:約139万円
※神奈川県補助は第2期(2026年9月頃実施予定)での申請を想定した試算
V2H充放電設備
(本体工事費目安:約50万〜100万円)
横浜市10万円(定額)
実質負担の目安:約40万〜90万円

横浜市の還元は容量にかかわらず定額のため、容量が大きくなるほど本体価格に占める割合は小さくなります。

太陽光と蓄電池を同時に導入すると、横浜市と神奈川県の両方を組み合わせられる点が実質負担を大きく左右します。

なお、国の「令和7年度補正 DR家庭用蓄電池事業」は2026年5月29日に予算到達で受付を終了しており、この試算には含めていません。

ご自身の家庭に最適なプランは、タイナビ蓄電池の一括見積もりで複数の施工業者から見積もりを取って確認しましょう。

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横浜市の蓄電池・V2H補助金は県・国と併用できる?併用ルール

横浜市の還元とあわせて、神奈川県・国の制度も気になるところです。

蓄電池・V2H・太陽光発電ごとに、制度別の金額の目安と併用の考え方をまとめました。

蓄電池の補助金

制度名補助金額の目安併用可否
横浜市(YGrEP)12万円(定額)
(太陽光の同時設置または既設が条件)
神奈川県15万円(定額)
太陽光との同時導入が条件。第2期(2026年9月頃実施予定)は2026年8月時点で未受付
令和7年度補正 DR家庭用蓄電池事業:上限60万円×
2026年5月29日に予算到達で受付終了・再公募予定なし

横浜市の公式ページには「神奈川県住宅用太陽光発電・蓄電池導入費補助金は本事業と併用可能」と明記されており、既に県補助へ申請済みの場合は、着工日が横浜市への参加申込み後であれば併用できるとされています。

着工日の前後関係など細かい条件は、タイナビ蓄電池の一括見積もりで施工業者に相談しながら整理すると安心です。

V2Hの補助金

制度名補助金額の目安併用可否
横浜市(YGrEP)10万円(定額)
神奈川県V2Hは対象外(県の制度は太陽光・蓄電池のみが対象)

V2Hは横浜市の還元が中心になります。神奈川県の制度は太陽光発電と蓄電池が対象で、V2Hは含まれていない点に注意しましょう。

太陽光発電の補助金

制度名補助金額の目安併用可否
横浜市(YGrEP)1.5万円/kW(上限4kW・6万円)
(蓄電池等との同時設置または既設が条件)
神奈川県7万円/kW
蓄電池との同時導入が条件。第2期(2026年9月頃実施予定)は2026年8月時点で未受付

※参考:横浜市「横浜グリーンエネルギーパートナーシップ事業」神奈川県「住宅用太陽光発電・蓄電池導入費補助金」

表のとおり、横浜市の制度は太陽光・蓄電池・V2Hをあわせて申請できます。

神奈川県は太陽光と蓄電池の同時導入が条件で、耐震基準(昭和56年6月1日以前建築は改修工事の実施証明が必須)にも注意が必要です。

国のDR家庭用蓄電池事業は現在受付を終了しています。

制度ごとに要件やタイミングが異なるため、どの組み合わせが自分の家に合うか迷いやすいところです。

こうした複雑な条件も、タイナビ蓄電池の一括見積もりで相談すれば、まとめて任せられます。

横浜市の蓄電池・V2H補助金の問い合わせ先・申請窓口

横浜グリーンエネルギーパートナーシップ事業は、市役所の各区窓口ではなく専用の事務局が申請・問い合わせの窓口になっています。

申請・お問合せ先

横浜グリーンエネルギーパートナーシップ事業事務局
申込み・完了報告:特設サイト(オンライン)または郵送

問い合わせ先の電話番号はこちらです。

問い合わせ先

横浜グリーンエネルギーパートナーシップ事業事務局
TEL:03-6625-2260
受付時間:午前10時~午後6時(日・月・祝・12月29日~1月3日を除く)
受付期間:令和9年3月中旬頃まで

郵送での提出先住所や様式は特設サイトに掲載されています。

制度の内容が分かりにくいと感じたら、タイナビ蓄電池の一括見積もりで相談しながら進めると安心です。

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横浜市の蓄電池・V2H補助金、申請前に知っておきたい注意点

横浜市の蓄電池・V2H還元を確実に受け取るために、事前に押さえておきたい注意点をまとめました。

設置後の申込みはできない

横浜市のYGrEPは、対象設備を設置する前に参加申込みを済ませておく必要があります。

公式ページにも「設置後の申請はできません」と明記されており、これが横浜市の制度で最も注意すべきポイントです。

施工業者との契約・工事日程を決める前に、タイナビ蓄電池の一括見積もりで複数社を比較しつつ、参加申込みを終えておきましょう。

予算到達で受付期間内でも終了する

横浜市の支援予算総額は2億2500万円で、先着順の受付です。

期限(2026年12月25日)を待たずに予算額へ達した場合、その時点で受付が終了する予定です。

導入を決めたら、できるだけ早く参加申込みを済ませることが受給の近道です。

来年以降の制度は変更の可能性がある

次年度の還元制度は、実施の有無・金額・条件などが今年度から変更になる可能性があります。

最新の内容は毎年度あらためて確認するのがおすすめです。

横浜市の蓄電池・V2H補助金|よくある質問(Q&A)

ここでは、横浜市で蓄電池・V2Hの補助を検討する方からよく寄せられる疑問をまとめました。

蓄電池とV2Hは同時に申請できますか?

はい。

横浜グリーンエネルギーパートナーシップ事業では、蓄電池・V2H・太陽光発電などを対象設備としてあわせて参加申込みができます(設備ごとに還元額が定められています)。

蓄電池は太陽光発電がないと申請できませんか?

横浜市の蓄電池は、太陽光発電設備を同時に設置するか、既に設置していることが条件です。太陽光がない場合は対象になりません。

一方でV2Hは、公式ページ上は太陽光の同時設置を条件としていません。

詳しい適用条件は、タイナビ蓄電池の一括見積もりで施工業者に確認しておくと確実です。

EV本体の購入も還元の対象になりますか?

横浜市ではEV・プラグインハイブリッド車の購入もYGrEPの対象設備で、太陽光あり10万円、太陽光なし5万円が還元されます。

V2Hの還元は充放電設備が対象で、車両本体とは別の枠として設計されています。

国の蓄電池補助金は今も使えますか?

国の「令和7年度補正 DR家庭用蓄電池事業」は2026年5月29日に予算到達で受付を終了しており、再公募の予定はありません。

2026年8月時点では、横浜市の還元と、9月頃に受付が予定される神奈川県の制度が軸になります。

蓄電池はデメリットもある?本当に導入する価値はありますか?

蓄電池には初期費用がかかる、寿命(一般的に10〜15年程度が目安)が来ると交換が必要になる、といった注意点もあります。

一方で停電時の備え・電気代の削減・太陽光の自家消費率向上といったメリットもあるため、横浜市の還元でどこまで初期費用を抑えられるかを確認したうえで判断するのがおすすめです。

※補助金情報について、タイナビ蓄電池ではなるべく最新性・正確性を保つよう努力しておりますが、内容を保証するものではありません。タイナビ蓄電池では各市区町村に関するご質問を受け付けておりません。お問い合わせをする場合は、該当する各市区町村にお問い合わせください。

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蓄電池・V2Hの見積もり比較

この記事では、横浜市で利用できる蓄電池・V2Hの補助(キャッシュレスポイント還元)について解説しました。

設置後の申込みはできず、先着順・予算到達次第終了となるため、早めの行動がとても重要です。

自分で市や県のサイトを調べることもできますが、参加申込みと完了報告の2段階で手続きが分かれているため「自分がどの順番で何をすればいいのか分からない」と不安に感じる方も多いはず。

そこでおすすめなのが、見積もりサイトを利用してプロに確認してもらう方法です。

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