蓄電池・V2H(家庭用)白井市の補助金最新情報

白井市では、住宅用の蓄電池やV2H(ビークル・トゥ・ホーム)を導入する家庭に、費用の一部を補助する制度があります。

市の太陽光発電単体の補助は廃止されていますが、蓄電池・V2Hは太陽光発電設備の設置を条件に、令和8年度も補助を受けられます。

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対象機器住宅用蓄電池V2H(充放電設備)
補助金額 7万円(定額) 最大25万円
(補助対象経費の10分の1)
申請期間 2026年6月1日~2027年2月26日(日ごとの先着順・予算に達し次第受付終了)
申請条件 ・2026年4月1日~2027年2月26日に工事着手・完了した未使用設備が対象
・蓄電池・V2Hともに住宅用太陽光発電設備の設置(新設・既設は問わない)が必須
・白井市内に住所を有する個人で、市税を滞納していないこと
対象者 ・白井市内に住所を有する個人(法人は対象外)
補助金HP https://www.city.shiroi.chiba.jp/soshiki/shimin/k01/kan04/kan14/kan17/1550197980967.html

なお、電気自動車(EV)・プラグインハイブリッド自動車(PHV・PHEV)の車両購入も同じ制度の中の別メニューで補助対象です。

太陽光のみ併設で上限10万円、太陽光とV2Hをあわせて併設すると上限15万円が補助されます。

白井市の蓄電池・V2H補助金 押さえるべきポイント

蓄電池は7万円の定額、V2Hは補助対象経費(本体購入費)の10分の1(最大25万円)

受付は日ごとの先着順、2026年8月時点の予算残額は400万円で、達し次第受付期間内でも終了

白井市に太陽光発電単体の補助制度はなく(令和4年度以降廃止)、蓄電池・V2Hは太陽光発電設備の設置が条件

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白井市の蓄電池・V2H補助金はいくら?金額と申請期間を解説

白井市は「住宅用省エネルギー設備等導入促進事業補助金」の中で、住宅用蓄電池とV2H充放電設備を補助対象にしています。

この要綱は令和8年7月30日付で施行されたばかりで、令和8年度分の受付は2026年6月1日に始まっています。

以前は「準備中」とされていた時期もありましたが、現時点では金額・条件とも公式に確定しています。

蓄電池の補助額

対象設備定置用リチウムイオン蓄電システム(未使用品)
補助金額上限7万円(定額)

白井市の蓄電池補助は7万円の定額で、容量が大きくても小さくても金額は変わりません。

申請には住宅用太陽光発電設備の設置が前提になりますが、新設・既設のどちらでも構いません。

太陽光がまったくない住宅は、蓄電池単体では対象外です。

V2H(充放電設備)の補助額

対象設備V2H(ビークル・トゥ・ホームシステム)充放電設備
補助金額最大25万円(補助対象経費の10分の1)

V2Hは補助対象経費の10分の1が補助され、上限は25万円です。対象経費はV2H本体の購入費のみで、設置工事費は含まれません。

申請には住宅用太陽光発電設備に加え、電気自動車などの次世代自動車があわせて導入されていることが条件です(太陽光・自動車とも新規導入・既存いずれでも構いません)。

蓄電池の容量はどう選ぶ?

白井市の蓄電池補助は容量にかかわらず定額のため、容量は家庭の電気使用量や停電時に使いたい家電に合わせて選ぶのが基本です。

目安として、4人家族の戸建てでは4kWh〜10kWh程度が選ばれることが多く、太陽光とセットの場合は発電量に対して蓄電池が小さすぎると昼間の余剰を使いきれない点にも注意が必要です。

容量ごとの適正は、タイナビ蓄電池の一括見積もりで複数社に提案してもらうと選びやすくなります。

白井市の蓄電池・V2H補助金 申請受付期間

2026年6月1日~2027年2月26日(日ごとの先着順・予算に達し次第受付終了)

白井市の補助金は設備の設置・支払い完了後に申請する事後申請方式です。窓口へ書類を直接持参する形で、日ごとの先着順に受け付けます。

申請の際の注意点

2026年4月1日~2027年2月26日に工事着手・完了した未使用設備が対象

2026年8月時点の予算残額は400万円で、達し次第受付期間内でも終了する

申請書類は環境課窓口へ直接持参する(郵送・電子申請の案内はなし)

初めて申請する方は書類の準備に手間取ることもあるため、タイナビ蓄電池の一括見積もりで相談しておくと安心です。

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白井市の蓄電池・V2H補助金、対象になる設備と申請できる人の条件

補助金を受け取るには、白井市が定める対象者の条件と、機器そのものの条件の両方を満たす必要があります。

ここでその内容を確認していきます。

申請できる補助対象者の条件

白井市の蓄電池・V2H補助金を受給するためには、公式の交付要綱に掲載されている主な条件を満たす必要があります。

  1. 白井市内に住所を有する個人であること(交付申請日までの住民登録を含む)
  2. 白井市に納付すべき税を滞納していないこと
  3. 蓄電池は住宅用太陽光発電設備が設置されていること(新設・既設不問)
  4. V2Hは住宅用太陽光発電設備と次世代自動車をあわせて導入していること
  5. 同じ世帯の中で、過去に同種設備の補助を受けていないこと(例外あり)

設置費等に国等からの補助金を充てる場合は、補助対象経費からその額を差し引いて計算する点にも注意が必要です。

機器の条件

蓄電池・V2Hの機器条件

蓄電池は、国の補助事業で環境共創イニシアチブに登録された定置用リチウムイオン蓄電システムであること

V2Hは、次世代自動車振興センターの補助対象として登録された充放電設備であること

条件を満たす蓄電池・V2H機器を知りたい方は、タイナビ蓄電池の一括見積もりで施工業者に確認するのが確実です。

白井市の蓄電池・V2H補助金は上限いくら?受付期間・必要書類まとめ

白井市の「住宅用省エネルギー設備等導入促進事業補助金」は、蓄電池・V2Hに加えて家庭用燃料電池(エネファーム)・窓の断熱改修・電気自動車等もあわせて対象にした複合メニューです。

複数の設備を同時に申請する場合は、必要書類がそれぞれの設備分だけ増える点に注意しましょう。

県・国の補助との重ねがけの考え方は、後ほど(#7)で詳しくまとめます。

申請時に必要な書類(主なもの)

事業内訳書、工事請負契約書または見積書の写し、領収書の写し

補助対象設備の導入図面・設置状況の写真・未使用品であることを確認できる書類

住民票の写し・市税の完納証明書(市長への閲覧・確認同意で省略可)

書類に不備があると受け付けてもらえないこともあるため、申請書類に不安がある場合は、タイナビ蓄電池の一括見積もりの段階で相談しておくとスムーズです。

白井市の蓄電池・V2H補助金、申請から入金までの流れ

白井市の補助金は、設備の設置・支払いを済ませたあとに、必要書類を添えて申請する事後申請方式です。

工事の着手・完了が2026年4月1日~2027年2月26日の間であることが条件で、書類がそろったら環境課窓口へ直接持参します。

市の審査で交付が決定すると「交付決定通知書」が届き、そこから交付請求書を提出すると振込に進みます。

目安として交付決定まで2〜3週間、振込までさらに3週間程度とされています。

白井市の申請の流れ

①設備の設置・支払いを完了させる → ②必要書類をそろえて窓口へ持参 → ③審査・交付決定通知 → ④交付請求書の提出 → ⑤振込

日ごとの先着順で受け付けているため、設置完了後はできるだけ早く申請することが補助金を確実に受け取るポイントです。

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北総台地の梨の産地・白井市で、蓄電池・V2Hは停電時どう役立つ?

白井市は北総台地に広がるまちで、全国有数のナシの産地として知られています。

産出額は全国でも上位に入り、「しろいの梨」として親しまれています。

かつては純農業地帯でしたが、1979年の北総線開通を機に千葉ニュータウンへの入居が始まり、住宅都市としての開発が進みました。

令和8年1月末時点の人口は約6万1,600人です。

停電・災害時も電気を確保できる

蓄電池があれば、停電時でも家庭の電気を一定時間まかなえます。

V2Hを組み合わせれば、電気自動車のバッテリーを家庭用電源として使え、より長時間の電力確保が可能です。

目安として、4kWh前後の蓄電池なら冷蔵庫・照明・スマホ充電など最低限の家電を半日〜1日程度10kWh以上の大容量なら消費電力の大きい家電も一定時間使えるケースが多いとされます(家電・天候・残量で変動します)。

電気代の負担を軽減できる

太陽光とあわせて蓄電池を導入すれば、昼間に発電した電気を夜間にも使えるようになり、購入する電力量を減らせます。

V2Hがあれば、電気自動車を「大きな蓄電池」として活用でき、電気代の削減効果をさらに高められる場合があります。

農業とも相性がいい防災力

梨畑をはじめとする農地が広がる白井市では、台風や大雨による停電が農作業・生活の両面に影響しやすい地域です。

蓄電池・V2Hを備えておけば、収穫期の停電でも冷蔵設備や最低限の家電を動かし続けやすくなります。

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白井市で蓄電池・V2Hを導入した実質負担はいくら?費用シミュレーション

白井市の補助金を使った場合の実質負担額の目安をご紹介します。

※以下はあくまで一般的な価格帯を用いた試算です。実際の価格は機種・容量・工事内容により異なるため、正確な金額は複数社の見積もりでご確認ください。

以下は住宅用太陽光発電設備がすでに設置済み(または同時導入)であることを前提にした試算です。

導入パターン本体・工事費の目安と補助金の内訳
蓄電池 5kWh前後
(本体・工事費目安:約100万円)
白井市補助7万円(定額)
実質負担の目安:約93万円
蓄電池 10kWh前後
(本体・工事費目安:約180万円)
白井市補助7万円(定額)
実質負担の目安:約173万円
V2H充放電設備
(本体購入費目安:約60万円、別途工事費目安:約20万〜30万円)
白井市補助=本体購入費の10分の1(上限25万円)
例:本体60万円なら6万円補助で実質負担の目安:約74万〜84万円

白井市の蓄電池補助は容量にかかわらず定額7万円のため、容量が大きくなるほど本体価格に占める補助の割合は小さくなります。

またV2Hは、対象経費が本体購入費のみで設置工事費は補助対象外のため、工事費分は上記の実質負担に別途上乗せされる点にも注意してください。

なお、国の「令和7年度補正 DR家庭用蓄電池事業」は2026年5月29日に予算到達で受付を終了しており、千葉県のリース/PPA制度も購入補助とは仕組みが異なるため、この試算には含めていません。

補助を最大限に生かした最適なプランは、タイナビ蓄電池の一括見積もりで複数の施工業者から見積もりを取って確認しましょう。

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白井市の蓄電池・V2H補助金は県・国と併用できる?併用ルール

白井市の補助金とあわせて、千葉県・国の制度も気になるところです。

蓄電池・V2H・太陽光発電ごとに、制度別の金額の目安と併用の考え方をまとめました。

蓄電池の補助金

制度名補助金額の目安併用可否
白井市7万円(定額)
(太陽光発電設備の設置が条件)
千葉県リース/PPA方式(料金低減。購入時の直接補助ではない)
仕組みが別建てのため、購入補助とは単純に合算しない
令和7年度補正 DR家庭用蓄電池事業:上限60万円×
2026年5月29日に予算到達で受付終了・再公募予定なし

千葉県の制度はリース/PPA事業者を通じて料金を下げる仕組みで、機器を購入する場合の白井市補助とは別建てです。

国のDR家庭用蓄電池事業は現在受付を終了しています。

V2Hの補助金

制度名補助金額の目安併用可否
白井市本体購入費の10分の1(上限25万円)
(太陽光・次世代自動車の設置が条件)
千葉県V2Hは対象外(県のリース/PPAは太陽光・蓄電池が対象)

V2Hは白井市の補助が中心になります。

対象経費が本体購入費のみのため、設置工事費を含めた実際の負担は補助対象経費より大きくなる点に注意しましょう。

太陽光発電の補助金

制度名補助金額の目安併用可否
白井市補助制度なし(令和4年度以降廃止。蓄電池・V2H・EV等の設置条件としてのみ登場)
千葉県リース/PPA方式(初期費用ゼロ型の設置プラン募集:令和8年5月7日〜10月30日)
購入補助ではなく初期費用低減の仕組み

※参考:白井市「住宅用省エネルギー設備等導入促進事業補助金」千葉県「住宅用太陽光発電設備等リース等導入促進事業補助金」

表のとおり、白井市には太陽光発電単体の補助制度はなく、蓄電池・V2H・EVなどの設置条件として太陽光の設置が求められる形です。

千葉県のリース/PPAは購入補助とは仕組みが異なり、国のDR家庭用蓄電池事業は現在受付を終了しています。

制度ごとに要件が異なるため、どの組み合わせが自分の家に合うか迷いやすいところです。

こうした複雑な条件も、タイナビ蓄電池の一括見積もりで相談すれば、まとめて任せられます。

白井市の蓄電池・V2H補助金の問い合わせ先・申請窓口

申請書の提出先・問い合わせ先はこちらです。

申請書の提出先・問い合わせ先

〒270-1492
千葉県白井市復1123番地
市民環境経済部 環境課 環境保全係

問い合わせ先の電話番号はこちらです。

問い合わせ先

市民環境経済部 環境課 環境保全係
TEL:047-401-5409
FAX:047-492-3070

制度が複数の設備にまたがって案内されていて分かりにくいと感じたら、タイナビ蓄電池の一括見積もりで相談しながら進めると安心です。

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白井市の蓄電池・V2H補助金、申請前に知っておきたい注意点

白井市の蓄電池・V2H補助金を確実に受け取るために、事前に押さえておきたい3つの注意点をまとめました。

予算残額に達すると受付期間内でも終了する

白井市の補助金は日ごとの先着順で受け付けており、2026年8月時点の予算残額は400万円です。

予算に達した時点で、受付期間(2027年2月26日まで)を待たずに終了します。

設置・支払いが完了したら、できるだけ早く申請することが受給の近道です。

太陽光発電設備の設置(新設・既設不問)が前提になる

白井市の蓄電池・V2H補助は、いずれも住宅用太陽光発電設備の設置が条件です。

市には太陽光単体の補助制度がないため、太陽光が未設置の住宅は、蓄電池・V2Hの補助を受ける前に太陽光の導入計画をあわせて検討する必要があります。

来年以降の制度は変更の可能性がある

次年度の補助金は、実施の有無・補助額・交付要件などが今年度から変更になる可能性があります。

最新の内容は毎年度あらためて確認するのがおすすめです。

白井市の蓄電池・V2H補助金|よくある質問(Q&A)

ここでは、白井市で蓄電池・V2Hの補助金を検討する方からよく寄せられる疑問をまとめました。

蓄電池は太陽光発電がないと申請できませんか?

はい。白井市の蓄電池補助は、住宅用太陽光発電設備が設置されていること(新設・既設不問)が前提です。

V2Hも太陽光と次世代自動車の設置が条件のため、太陽光の有無が申請可否に直結します。

白井市には太陽光発電単体の補助はありますか?

白井市の太陽光発電単体の補助金は令和4年度以降廃止されており、現在は蓄電池・V2H・EVの設置条件として登場するのみです。

太陽光の初期費用を抑えたい場合は、千葉県のリース/PPA制度の対象になるかを確認するとよいでしょう。

蓄電池とV2Hは同時に申請できますか?

はい。

白井市の住宅用省エネルギー設備等導入促進事業では、蓄電池・V2H・電気自動車・エネファーム・窓の断熱改修を対象機器としてあわせて申請できます(機器ごとに補助額が定められています)。

V2Hの設置工事費は補助されますか?

白井市のV2H補助は本体購入費のみが対象で、設置工事費は補助対象に含まれません。

工事費は自己負担分として見込んでおく必要があります。

詳しい対象範囲は、タイナビ蓄電池の一括見積もりで施工業者に確認しておくと確実です。

EV本体の購入も補助の対象になりますか?

白井市ではEV・PHVの車両購入も別メニューで補助対象になっており、太陽光のみ併設で上限10万円、太陽光+V2H併設で上限15万円が補助されます。

対象は新車で、車検証の使用の本拠が市内にあることなどが条件です。

国の蓄電池補助金は今も使えますか?

国の「令和7年度補正 DR家庭用蓄電池事業」は2026年5月29日に予算到達で受付を終了しており、再公募の予定はありません。

2026年8月時点では、白井市の補助金が実質的な軸になります。

蓄電池はデメリットもある?本当に導入する価値はありますか?

蓄電池には初期費用がかかる、寿命(一般的に10〜15年程度が目安)が来ると交換が必要になる、といった注意点もあります。

一方で停電時の備え・電気代の削減・太陽光の自家消費率向上といったメリットもあるため、白井市の補助でどこまで初期費用を抑えられるかを確認したうえで判断するのがおすすめです。

売電価格が下がっていますが、それでも蓄電池を導入する意味はありますか?

売電単価が下がる中では、発電した電気を売るよりも蓄電池にためて自宅で使う「自家消費」の方が経済的なメリットを出しやすいとされています。

昼間の余剰電力をため、電気代が高い時間帯に使うことで削減効果を高められる可能性があります。

※補助金情報について、タイナビ蓄電池ではなるべく最新性・正確性を保つよう努力しておりますが、内容を保証するものではありません。タイナビ蓄電池では各市区町村に関するご質問を受け付けておりません。お問い合わせをする場合は、該当する各市区町村にお問い合わせください。

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蓄電池・V2Hの見積もり比較

この記事では、白井市で利用できる蓄電池・V2Hの補助金について解説しました。

補助金は日ごとの先着順・予算残額に達した時点で受付終了となるため、早めの行動がとても重要です。

自分で市や県のサイトを調べることもできますが、太陽光の設置条件や対象経費の範囲など制度が細かく分かれていて「本当に自分が対象になるのか分からない」と不安に感じる方も多いはず。

そこでおすすめなのが、見積もりサイトを利用してプロに確認してもらう方法です。

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