太陽光発電と蓄電システム
太陽から降り注ぐ光をエネルギーに変換することができる太陽光発電は、環境面やコストなどの問題を解決できるものとして注目を集めているシステムです。
また、日中は太陽光エネルギーから作り出される電力を蓄電池に貯め込み、夜間にその電気を使用するピークシフトといった方法で、日常の電気代を節約することもできます。
その仕組み自体は難しいことはありません。取り付けなどについては、専門の資格を有している業者がやってくれますし、併せてメンテナンスを行っているところも多いので、問い合わせてみるとよいでしょう。
設置する太陽光発電や蓄電池の種類などによって多少変わってきますが、必要となる機器は、太陽光を取り込むソーラーパネル、そのパネルと蓄電池の中間に配線して、充電する電圧の制御や過充電の防止、電流の逆流防止などの役割をしてくれるチャージコントローラー、 蓄電池から取り出された直流の電流を交流に変換するDC-ACコンバーター、そして電流を貯蔵する蓄電池です。
太陽光発電と蓄電池を併用するメリット
自然のエネルギーを電力に変換する太陽光発電システムと蓄電池を併用することで、どのようなメリットがあるのでしょうか ?
【メリット 1】発電した電力を貯めることができる
通常、太陽光発電システムで作られた電力は、できた時点で使用しなければなりません。しかし、当然天気が悪い時には十分な電力を確保できませんし、昼間に必ず家にいるとも限りません。
そこで、発電した電力を蓄電池に貯めておくことで、好きな時にその電気を使用することができるのです。また、電力を貯めておくことで地震などの災害やトラブルで停電してしまった場合に「非常用電源」としてその電力を使用することもできます。
【メリット 2】電気料金を節約できる（電気料金値上げの影響が少ない）
導入の一番のメリットは、蓄電された電気には電力会社に通常支払っている電気料金の負担がないので、電気料金値上げの影響を受けません。
そればかりか、蓄電池に貯まっている電気を電気会社に売電することにより、収入にすることもできます。
太陽光発電システムで昼間に貯めた電気エネルギーを売電すれば、光熱費を抑えながら収入を得ることもできるのです。
【メリット 3】ピークカットができる
ピークカットとは、1 日の中で電気を最も消費する、昼から夕方にかけての時間帯に、電力会社から購入する電気量を控えることです。
太陽光発電システムと蓄電池があれば、電力消費が集中する時間帯に、充電しておいた電力を使用することで、このピークカットに貢献することができます。
2024年度の補助金
「メリットは分かったけど、導入するのにかかる資金が……」といった問題にぶつかる方も多いのではないでしょうか?実は、太陽光発電と蓄電池を導入する際には、国や自治体から補助金が支給されています。
2024年2月現在、経済産業省の補正予算で「家庭用蓄電池等の分散型エネルギーリソース導入支援事業」や国土交通省の補正予算で「子育てエコホーム支援事業」という補助金制度がスタートを予定しており、東京都等の自治体からの補助金もスタートしております。
しっかりと把握して、懐にやさしいシステムの導入を検討してみてください。
太陽光発電システムに関する補助金
災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業
家庭における蓄電池導入促進事業 災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業
| 助成対象機器 | 太陽光発電・蓄電池システム |
|---|---|
| 主な助成要件 | (1) 都内の住宅に新規に設置された助成対象機器であること。 (2) 令和10年3月31日までの間に助成対象機器を設置すること。 (3) 蓄電池システムの機器費が蓄電容量1kWh当たり20万円以下であること。 (4) 国が令和3年度以降に実施する補助事業事業における補助対象機器として一般社団法人環境共創イニシアチブ以下、「ＳＩＩ」という。）により登録されているものであること。 (5) 対象機器について、都及び公社の他の同種の助成金を重複して受けていないこと。 (6) 助成対象者のうち、独立行政法人、地方独立行政法人並びに国及び地方公共団体の出資、出えん等の比率が50％を超える法人については、公社が求めた場合、住宅のエネルギー消費量削減に関する普及啓発を行い、当該普及啓発について報告すること。 (7) 既に蓄電池システムを設置している住宅に、太陽光発電システムを設置し申請を行う場合、過去に国の補助事業における補助対象機器としてSIIにより登録されいる蓄電池システムであること。 |
| 受付期間 | 令和5年5月29日開始～令和7年3月31日（17時公社必着）まで |
| 補助額（既築） | 【太陽光発電】 12万円～15万円/kW 【蓄電池】 15万円～19万円/kWh(太陽光発電設置容量による：最大120万) 蓄電池設置容量6.34kWhを超える場合は、15万円/kWh ※太陽光発電と蓄電池の補助金の小さいほうが採用されます。 |
※これらは2023年度のデータです。最新の補助金情報は以下をご確認ください。
【2023年】住宅用太陽光発電の補助金が遂に発表！？蓄電池は？
蓄電システムに関する補助金
【定置用リチウムイオン蓄電池導入支援事業費補助金】
令和5年度補正予算「家庭用蓄電池等の分散型エネルギーリソース導入支援事業」
| 2023年度 | 補助金額 家庭用蓄電システム 2.7万円/kWh～3.2万円/kWh 産業用用蓄電システム 4.8万円/kWh～5.3万円/kWh 補助率3分の１ |
|---|---|
| 2024年度（令和5年度補正予算） | 家庭用蓄電システム ※発表前/kWh 産業用用蓄電システム ※発表前/kWh 補助率：3分の１ ※詳細発表後に更新します。 |
※これらは2023年2月のデータです。最新の補助金情報は以下をご確認ください。
【2024年】今年使える蓄電池の国・自治体補助金まとめ！締め切り待ったなし！
これからの太陽光発電システム
東日本大震災が発生して、安定した電力供給に対して不安の声があがっています。そんな中、クリーンエネルギーである太陽光発電は、今後どのような変化をしていくのでしょうか ?
まず、性能に関しては今より格段に上がっていくと予測されています。2022年現在のソーラーパネルを使用したエネルギー変換効率は20%ですが、2025年には25%、2050年になると40%になる見込みです。
また、太陽光発電システム自体が安価に購入でき、すべての一般家庭に設置される状況になるともいわれているのです。それに伴い、太陽光発電を普及させるために行っている補助金制度がなくなっていくと考えられています。
現実に、多くの家庭や企業での設置が進んでおり、今後はより一般的なものとなっていくでしょう。
実際の用途をみる
近年になって企業や家庭において、さまざまな用途で蓄電システムが導入されています。ここでは、その実例を紹介します。
企業で蓄電池を使用する場合の導入事例
ある大手医薬品会社Tでは、夏の電力不足の可能性、医薬品の安定供給への責任・義務といった理由から、 新たに蓄電システムの導入に踏み切りました。
特に主力となる工場や研究所には、最新の大容量蓄電池であるNAS蓄電池を設置、約50億円の投資を行ったといわれています。同じNAS蓄電池は、大学や電力会社にも導入されています。さらに特別な実例として、JR東日本では2014年3月から栃木県内の東北線、烏山線でリチウムイオン電池を搭載した 「蓄電池電車」の走行を開始しました。最高速度は時速100km、フル充電であれば平地で時速40キロ走行ができ、二酸化炭素の排出量、騒音を大幅に削減しています。
一般家庭の導入事例
ある大手電気メーカーが取り組み始めた「ZEH※ゼロエネルギーハウス」が注目を集めています。これは、太陽光発電システムと蓄電池が標準で装備されている住宅のことで、家庭の電力消費量を自給自足できる次世代住宅といわれています。2022年現在では、ZEHは新築では当たり前となっており、補助金も出ており、新築の大半がZEHとなっています。
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